内定辞退防止のヒント
採用活動のチェックポイント
内定辞退防止効果を意識した面接の広がり
株式会社マイナビでは毎年、就活生の活動・意識調査を実施しています(マイナビ学生就職モニター調査)。その中で(同調査19年卒6月版)、19年卒と18年卒の学生の意識に顕著な変化が見られた部分があります。それは、面接官とのやりとりを通じて「ぜひこの企業に入社したい」と思ったことのある学生の割合です。19年卒では18年卒よりも20ポイント以上アップしているのです!当然こうした変化が内定辞退防止にも影響していることは間違いありません。
数ポイントの違いであれば「たまたま」ということもあり得ますが、これだけ大きな差だとそこに何らかの意味を見出さざるを得ません。ではこの変化は何を表しているのでしょう。参考になるのが、同じ調査で聞かれている「面接で志望度が高まった理由」に対する回答結果です。
面接で志望度が高まった理由として挙げられた回答のベスト5を見てみましょう。
1位:話をしっかり(頷くなどして)聞いてくれた
2位:リラックスできる環境を整えてくれた
3位:自分の考えを受け入れてもらったと感じた
4位:一人に対して長い時間をかけてくれた
5位:自分の長所についてしっかり引き出してもらえたと感じた
面接の本来の目的は応募者を正しく理解することです。上記の回答結果からも、面接官の「応募者をしっかり理解したい」という意識が窺えます。
一方、それと同時に面接を通じて応募者に「好印象を与えよう」という面接官の意識も見て取れます。企業が面接を単なる「選考」の手段としてだけでなく、企業の好感度を高めるという「内定辞退防止効果」も重視しはじめたことが窺えます。
上記の調査を改めて見てみると、面接官とのやりとりを通じて「ぜひこの企業に入社したい」と思ったことがある学生の割合は19年卒で67%までに上がっています。
このことは、面接での印象が内定辞退防止に高い効果があることを示していると共に、面接で企業の印象を高めようとしている企業が既にかなりの数に上っていることも表しています。面接を「企業のイメージアップの機会として活用する」というのは、もはやスタンダードな考えになってきていると言っても良いでしょう。
ただ、面接を担当する管理職の皆さんの中には「面接はあくまで応募者の意欲・適性・能力などを見極める場である」「面接では緊張感の中でどういう対応ができるかを確認することも重要」「限られた面接時間で志望動機のアップまでするのは無理」といった意見や考えをお持ちの方も少なくないと思われます。
それでも、面接官も含めた「総合力」で勝負しなければ、厳しさを増す「内定者争奪戦」を勝ち抜くことは難しくなってきているのは確かです。面接官を説得し、内定辞退防止の重要な戦力にすることができるかどうか、人事部門の手腕が試される時代になってきたと言えるでしょう。
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数ポイントの違いであれば「たまたま」ということもあり得ますが、これだけ大きな差だとそこに何らかの意味を見出さざるを得ません。ではこの変化は何を表しているのでしょう。参考になるのが、同じ調査で聞かれている「面接で志望度が高まった理由」に対する回答結果です。
面接の目的に対する意識の変化
面接で志望度が高まった理由として挙げられた回答のベスト5を見てみましょう。
1位:話をしっかり(頷くなどして)聞いてくれた
2位:リラックスできる環境を整えてくれた
3位:自分の考えを受け入れてもらったと感じた
4位:一人に対して長い時間をかけてくれた
5位:自分の長所についてしっかり引き出してもらえたと感じた
面接の本来の目的は応募者を正しく理解することです。上記の回答結果からも、面接官の「応募者をしっかり理解したい」という意識が窺えます。
一方、それと同時に面接を通じて応募者に「好印象を与えよう」という面接官の意識も見て取れます。企業が面接を単なる「選考」の手段としてだけでなく、企業の好感度を高めるという「内定辞退防止効果」も重視しはじめたことが窺えます。
面接で応募者の志望動機を高めるのが当たり前の時代へ
上記の調査を改めて見てみると、面接官とのやりとりを通じて「ぜひこの企業に入社したい」と思ったことがある学生の割合は19年卒で67%までに上がっています。
このことは、面接での印象が内定辞退防止に高い効果があることを示していると共に、面接で企業の印象を高めようとしている企業が既にかなりの数に上っていることも表しています。面接を「企業のイメージアップの機会として活用する」というのは、もはやスタンダードな考えになってきていると言っても良いでしょう。
ただ、面接を担当する管理職の皆さんの中には「面接はあくまで応募者の意欲・適性・能力などを見極める場である」「面接では緊張感の中でどういう対応ができるかを確認することも重要」「限られた面接時間で志望動機のアップまでするのは無理」といった意見や考えをお持ちの方も少なくないと思われます。
それでも、面接官も含めた「総合力」で勝負しなければ、厳しさを増す「内定者争奪戦」を勝ち抜くことは難しくなってきているのは確かです。面接官を説得し、内定辞退防止の重要な戦力にすることができるかどうか、人事部門の手腕が試される時代になってきたと言えるでしょう。
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