内定辞退防止策としてのネット上の自社評判対策

内定辞退の原因は様々ですが、ネット上に掲載されている会社の評判もそのひとつです。株式会社マイナビが実施した就活生の意識調査によれば（「2019年卒マイナビ学生就職モニター調査（7月）」）、入社予定先企業を決めた後に不安になった要因の第3位に「悪い評判・口コミ」が挙げられています。

また、内定先企業に関するネット上のネガティブな評判を見た家族や友人・知人からの意見によって内定者が不安を感じることも珍しくありません。特に家族や友人は内定先企業を直接知る機会が無いため、ネット上の評判に左右される可能性が高いと言えます。

このようにネット上のネガティブな評判は、「内定者の不安要因」として内定辞退防止策にとっても軽視できない問題でしたが、就活準備の早期化に伴っていっそう重要な影響を及ぼし始めています。

就活準備段階でのネット上の評判の重要性

国内最大級の社員クチコミサイト「VORKERS 」を運営する株式会社ヴォーカーズによれば、2019年卒業予定の学生ユーザー数は前年度よりも約4万人増えて229,978人に達したとのことです。

リクルートワークス研究所によれば2019年卒大学生の民間企業就職希望者数は43.2万人（「第35回 ワークス大卒求人倍率調査」）となっていますので、「VORKERS」だけに限っても就活生の半数以上（53.2％）がクチコミサイトを利用していることになります。就活生にとって「企業の本当の姿」を知ることは極めて重要な関心事ですので、クチコミサイトでのチェックが就活生の間に広がってきているのも自然ななりゆきだと言えます。

また、ヴォーカーズ社によれば就活生がクチコミサイトを利用する時期も、内定後の時期だけでなく応募前の情報収集期間や選考期間中など就活期間全般にわたっており、クチコミサイトが応募先選びから入社意思決定まで就活全般に影響を及ぼしてきていることがうかがえます。

しかも最近では就活の早期化傾向が強まり、大学1年生から就活の準備が始まる時代です。従来の就活ルール下での短期決戦と異なり、1年生から業界研究や企業研究を開始する時代ではネット上の評判を目にする機会も増え、従来以上に学生の応募先選びへの影響は大きくなると考えられます。

ネット上のネガティブな評判への対策

こうした状況の下、企業は今まで以上にネット上の評判について情報を収集し、対策する必要性が高まっています。

先ずはネット上で自社の評判について情報収集をすることが対策への第一歩です。主要なクチコミサイトは限られていますので、それらを一通りチェックするのにさほど労力はかかりません。代表的なサイトとしては上記の「VORKERS」の他に、エン・ジャパン株式会社が運営する「カイシャの評判」、株式会社リブセンスの「転職会議」、株式会社グローバルウェイの「キャリコネ」などが挙げられます。

もし残念ながらネガティブな評判が見つかった場合は、そうした情報を見た就活生からの質問に対する納得性のある回答を早急に準備することが重要です。間違っても単に「心配ない」「入社してもらえばわかる」「私を信じて」などといった対応で片付けてしまわないことです。

就活生からのそうした質問は「ＯＢ・ＯＧ訪問」の段階や、早ければインターンシップの際に聞かれる可能性もあります。従って、ネガティブな評判に対する回答の準備が出来たら、なるべく早く社内のリクルーターや面接官など採用に関わる全員に共有しておくことが肝要です。

ネガティブな評判が事実と異なっている場合は、それが公表可能な内容であれば自社の採用ページなどに正しい情報を掲載しておくことも一案です。たとえば退職者が多いという情報に対して、自社の離職率を業界平均などと比較して掲載し、客観的な数値で離職率が高くないことを示すといった対応です。

同様に、事実と異なる内容に対してはクチコミサイトに正しい情報を投稿しておくことも考えられます。ひとつでもネガティブな情報とは異なる感想・意見が載っていれば、ネガティブな評判を鵜呑みにするのを防ぐ効果も期待できます。但し、閲覧した就活生に会社の意図的投稿と感じられるような「反論」の掲載は、かえって悪印象を与えてしまうおそれがありますので注意が必要です。
　　
いずれにしてもネット上のネガティブな評判に対しては「どうしようもない」とあきらめてしまわず、多少なりとも効果が期待できそうな対策を一つひとつ着実に実施していくことが、応募者確保の面からも選考の途中離脱や内定辞退を防止する観点からも今後ますます重要になっていくと考えられます。

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