内定の早期化とダイレクトリクルーティングの普及による内定辞退リスクの増加

最近の新卒採用市場の特徴として「採用活動の一層の早期化」と「ダイレクトリクルーティングの広がり」が挙げられます。どちらも競争が激しくなる一方の新卒採用において、必要な人材を確保しようとする企業努力を反映していますが、こうした動きが結果的に内定辞退リスクを高めることにもなってきています。

従来のナビサイト経由での就活だと、企業の選考を受けるためには自分から企業を探して応募しないと選考は開始されません。そのためいったん入社先企業を決めた内定者の内、そこから改めて新たな企業に応募するのは、よほど入社先企業に不安や不信感を感じたか、あるいはどうしても現状の入社予定先企業で満足しきれないといった内定者に限られました。

ところがダイレクトリクルーティングサイトに登録している就活生の場合は、たとえ入社先企業を決めた後でもサイトの登録を抹消しない限り、自分から応募しなくても新たな企業から選考の誘いが届く可能性があります。

すなわちダイレクトリクルーティングサイトに登録している就活生は、入社先決定後に新たな企業の選考を受けるためのハードルがかなり低くなることを意味します。

内定の早期化が入社先決定後の新規応募機会を増やす

しかも超売手市場の中で、内定辞退者の補充のために追加採用をする大企業も増えています。株式会社マイナビの調査によれば、10月初旬の時点で「今後も採用活動を続ける」と答えた上場企業の割合は2017年卒では32.2%だったのに対し、2018年卒では37.6%に、さらに2019年卒では42.0%と、2年間で約10ポイント上昇しています（「2019年卒マイナビ企業新卒内定状況調査」）。

これに加えて採用活動の早期化によって内定を出す時期も前倒しに推移しています。株式会社ディスコの調査によれば、2020卒の採用活動では企業の内定出しの時期は前年より1ヶ月程度早まっていることがわかります（「キャリタス就活2020 学生モニター調査」）。

インターンシップのピ－クが3年生の夏となり、大企業も含めた就活ルールの形骸化もいっそう進んでいることを考えると、企業の採用活動は3年生の夏休みに本格的にスタートし、3年生の春休みが内定出しのピークとなっていく可能性が高いと考えられます。

そうなれば4年生の4月から12月頃まで大企業による内定辞退者の補充採用が続くことも考えられ、内定辞退危険期間は実に9ヶ月近くにまで伸びることになります。

特にこうした内定辞退危険期間における内定辞退者の増加が懸念されるのは従業員数が500～1000人未満の企業です。この規模の企業には、より規模の大きな企業が第一志望だった内定者が多くいることが想定され、いったんは諦めたものの「セカンドチャンス」が訪れればそれに反応しやすい「潜在的内定辞退者」が多い可能性が高いからです。

そうした点を考えると、500～1000人未満の企業では内定辞退防止対策にこれまで以上に力を注ぐ必要がありますが、4月～12月は翌年の採用活動にも力を入れなければならない時期と重なるため、採用部門のマンパワーを内定者フォローに注ぎ込むのにも限界があります。

そのため、ダイレクトリクルーティングの普及に伴う内定辞退リスクの上昇に対しては、これまで以上に「内定前」までに自社に対する入社意欲を十分に高めることで内定辞退を防止する取り組みがますます重要になると言えます。

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